看護師の平均手取り額は約27万円！年代や地域ごとの違いも解説

看護師はハードな仕事の割に給料が低いといわれることがありますが、実際はどうなのでしょうか。手取り額は平均的にどのくらいなのか、自分の手取りはそれと比較して多いのかなど、気になる方もいるかもしれませんね。

この記事では看護師の平均給料・手取り額について、統計データをもとにまとめました。額面と手取り額の違いについても解説していますので、参考にしてください。

給料の額面と手取りの違いとは？

「額面」や「手取り」という言葉はよく聞くけど、どのように違うのか正確には分からないという方もいるのではないでしょうか。

実際の手取り額がいくらかについて触れる前に、まずは「額面」と「手取り」の違いについて解説します。

実際に振り込まれる金額が「手取り」

「手取り」とは、毎月支払われる給与のうち実際に受け取れる金額を指します。給与明細書では「差引支給額」の欄に記載されている金額です。

一方、「額面」は職場が支払う金額の合計で、税金や保険料などが差し引かれる前の金額です。基本給や各種手当が含まれており、給与明細書では「総支給額」の欄に記載されています。

つまり「額面（総支給額）ー各種控除額の合計＝手取り額」となります。

額面に含まれる手当の種類

額面に含まれる手当の例として、以下のようなものが挙げられます。

支払われる手当の種類は職場によってやや異なります。自由診療を行っているクリニックなどでは、売り上げに応じたインセンティブが支払われることもあります。

危険手当は、危険や危害がおよぶ可能性がある業務に就く場合に支給されるもので、手術室や透析、精神科、放射線科などの勤務に対して設定されていることがあります。

2020年以降の新型コロナウイルス感染症が流行した際は、国や自治体をはじめとした公的医療機関では対応にあたる看護師へ危険手当を支給する方針が定められました。民間病院でも手当が支給できるよう、各自治体による補助金の交付が行われています。

参考：日本看護協会「新型コロナウイルス感染に関する労働関連 FAQ」

額面から控除される保険料や税金の種類

額面から控除される金額には、以下のようなものがあります。

上記の健康保険、厚生年金保険、介護保険、雇用保険に、会社が全額負担する労災保険を加えた５つが「社会保険」と呼ばれるものです。

社会保険料の額は、毎年４〜６月の３か月間における１か月あたりの平均給与をもとに算定されるため、この間に残業手当などが増えると保険料が増える可能性があります。

社会保険料や税金のほか、職場によっては退職金などの積み立て費や、労働組合費といった項目が天引きされる場合があります。

額面から手取りを計算する方法

手取り額は一般的に額面の75〜80％ほどといわれています。おおよその手取り額を知るためには、「額面×0.75〜0.8」で計算してみると良いでしょう。

求人情報に記載されている給与は額面の金額です。実際にいくらもらえるかを知りたいときは、掲載されている金額を上記に当てはめて計算すると大まかなイメージが湧くでしょう。

実際の手取り額は、もらっている手当の種類や金額、扶養家族の有無などによって異なるので、あくまで目安を知るものとして計算してみてください。

看護師の手取り平均は約27万円！

ここからは実際の看護師の手取り平均額についてみていきましょう。

厚生労働省の調査によると、看護師の平均給料は約33.8万円（平均年齢41.2歳、勤続年数8.9年）でした。

これは、基本給に各種手当を含む額面の金額なので、看護師の手取り平均額の目安は約25〜27万円（額面の75〜80％）になります。

看護師の給料や手取り額は、性別や年代、働く職場や地域などによっても異なります。それぞれの条件ごとに比較してみましょう。

参考：厚生労働省「令和２年賃金構造基本統計調査」

性別の手取り平均

同調査の結果によると、看護師の男女別平均給料は以下のとおりです。

数字上では、男性の方がやや高い結果となっていることが分かります。

参考：厚生労働省「令和２年賃金構造基本統計調査」

年代別の手取り平均

厚生労働省の調査結果をもとに、看護師の年代別平均給料を計算すると以下のようになります。

定年とされることが多い60歳になるまでは、年代が上がるごとに給料・手取り額が上がっていくことが分かります。

年代が上がると勤続年数が長くなって基本給が上がったり、役職について手当が増えたりすることが関係していると考えられます。

参考：厚生労働省「令和２年賃金構造基本統計調査」

地域別の手取り平均

日本看護協会が行った調査では、都道府県別の平均給料についてまとめられています。

一部の都道府県で看護師の給料を比較すると、以下のようになります。

上記の金額は、勤続10年の31〜32歳、非管理職の看護師がもらう平均月給（時間外勤務手当以外の各種手当を含む）としてまとめられています。夜勤は三交代制で８回（二交代制で４回）の想定です。

平均給料がもっとも高い東京都ともっとも低い熊本県を比べると、約6.5万円の差があることが分かります。

参考：公益社団法人日本看護協会「2020年 病院看護実態調査」

勤務先別の手取り平均

働く場所によっても、手取りの額に差があります。

日本看護協会の調査をもとに、設置主体別の給料を比較すると以下のとおりとなります。

こちらも上記と同様、勤続10年の31〜32歳、非管理職の看護師がもらう平均月給（時間外勤務手当以外の各種手当を含む）、三交代制で８回（二交代制で４回）の夜勤をしたものとして計算されています。

国立病院や公立病院といった公的医療機関は給料・手取り額が高めで、医療法人がもっとも低いことが分かります。

参考：公益社団法人日本看護協会「2020年 病院看護実態調査」

資格別の手取り平均

看護師以外の看護職との違いも見てみましょう。

厚生労働省の調査によると、以下のとおりとなっていました。

看護職の中では助産師の平均給料・手取りがもっとも高くなっていました。

保健師は看護師、助産師と比べて低いですが、行政、地域包括支援センター、企業など日勤のみの職場が多く、夜勤手当が支給されないことが影響していると考えられます。

看護師の平均給料についてはこちらでも詳しく解説していますので、あわせて参考にしてください。
看護師の月給・手取りはいくら？月給を増やすにはどうしたら良い？

参考：厚生労働省「令和２年賃金構造基本統計調査」

今の仕事を辞めずに給料の手取りを上げる方法は？

今働いている職場でどうにか手取りをあげられないか、と考える方も多いのではないでしょうか？

給料の手取り額を上げるには、初めに解説した以下の計算にならい、額面を増やすか各種控除額を減らす方法があります。ここではそれぞれについて解説していきます。

額面を増やす

現在働いている職場で給料を上げる方法として、まずは長く勤めることが挙げられます。勤続年数が長くなると基本給が上がる職場が多く、場合によっては役職について手当が増える可能性もあります。

もし夜勤をしていないのであれば、夜勤をして夜勤手当をもらうという方法もあります。月あたり８回（二交代制であれば４回）の夜勤をこなすと、平均約４万円の手当がつく計算です。

資格手当を設けている職場であれば、認定看護師や専門看護師といった資格の取得を目指すのも良いでしょう。

参考：公益社団法人日本看護協会「2020年 病院看護実態調査」

控除額を減らす

手取り額を増やすためには、給料を上げる以外に収入から差し引かれる税金額を減らすという方法もあります。

税金は、給料をはじめとした１年間のすべての収入から所得控除を差し引いた金額（課税所得）をもとに計算されます。控除される金額が増えれば課税所得が減り、年間の税金額を減らすことになるのです。

年末調整で生命保険料控除や扶養控除などは記載しますが、忘れがちなのが医療費控除やセルフメディケーション税制です。これらの控除を受けるには確定申告書の提出が必要となるため、対象となる方は忘れずに申告しましょう。

またNISAやiDeCoでの投資、住民税での控除ならばふるさと納税も節税につながります。

できるだけ早く給料アップを目指したいのであれば、転職するのも一つの選択肢です。給料は運営母体などによって差があり、昇給に関する評価も職場によって異なるため、転職すると給料がアップする可能性があります。

給料を上げる方法についてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、参考にしてください。
看護師の月給・手取りはいくら？月給を増やすにはどうしたら良い？

参考：国税庁「所得税のしくみ」 「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」/ 厚生労働省「セルフメディケーション税制（特定の医薬品購入額の所得控除制度）について」/ 「iDeCoの概要」 /金融庁「NISAとは？」 総務省「個人住民税」 「ふるさと納税ポータルサイト」

まとめ

看護師の平均手取り額は約25〜27万円ですが、勤めている年数や働いている職場などによって差があるため一概にこの額とは限りません。

長く勤めれば現在の職場のままでも給料が上がる可能性はありますが、時間がかかることが難点です。

短期間で給料アップを目指したいのであれば、より条件の良い職場へ就職・転職する方法もあるので検討してみてはいかがでしょうか。バイトルPROでは希望の給与で求人を検索できるので、ぜひ利用してみてください。

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